商品を市場に投入する、または、商品をリニューアルして販売を再スタートする・・・
こういったシーンにおいて、何を基準にどういった手法で値付けをしているでしょうか？
多くの会社では、原価に“得たい利益”を上乗せするか、
原価を“目標原価率”で割りこんで値付けをしています。
この原価上乗せ価格が、競合の同等商品の価格と比較してどうか・・・
せいぜいこういった基準で値付けが行われているのが現状です。
こういった“原価積上げ価格”や“競合価格”を参考にしただけの
プロダクトアウトの発想では、市場では生き残れません。
なぜならば、買うか買わないかは顧客が判断し、
商品価値よりも価格が安いと思えば購買し、高いと思えば見捨てられるのです。
この「顧客視点」を取り入れない限り、自信を持って市場に投入できないはずです。
つまり、いかに科学的根拠をもとに、顧客視点を取り入れた価格設定をするかがポイントです。
そこで、実際に消費者に商品を使ってもらい、その商品価値をアンケート形式で聞きだし、
その結果を科学的分析にかけて、適正価格を把握する方法があります。
それが「適正価格分析」です。
「適正価格」とは、消費者が購入を決断する“最低価格と最高価格の範囲”のことで、
この「適正価格分析」により、“最低価格と最高価格の範囲”以外に、
次の3つの価格帯を把握することが出来ます。
最低限この3つがあれば「適正価格」は調査できます。
（アンケート依頼や礼状の送付など付帯的な送付物は別途発生します。）
アンケート対象者の抽出から、実際に消費者に使っていただく期間、
アンケートの返却に要する期間、結果入力、分析など、
全日程を含めて約30～60日で「適正価格」が分析できます。
①アンケート協力の依頼書 →②アンケート受託書の受取り →③商品及び案内パンフの送付 →④アンケート用紙の送付 →⑤アンケート用紙の回収 →⑥アンケート結果入力 →⑦分析 |
 |
調査・分析所要日数 約30～60日 |
|---|
適正価格調査・分析に必要なサンプル数（アンケート回答者数）は、商品によっても異なりますが、
通常60件、多くても100件で実施することが可能です。
「適正価格アンケート」実施時に、さらに２つの顧客評価を実施できます。
1）販売可否評価・・・・・・・・・｢適正価格｣調査対象商品が、
実際に売れる可能性があるか否かの判定ができます。
2）商品改善ポイント評価・・・消費者が同等の商品を購買する際に、
何をどれくらい重要視していて、
実際
（重要度―満足度評価）に調査対象になった商品は、
その重要度に比べてどれくらい消費者を満足さ
せているかの
評価をすることが出来ます。
つまり、商品の改善課題の洗い出しと改善項目の優先順位
がわかります。
「適正価格分析」及び「販売可否分析」「商品改善ポイント分析（重要度－満足度分析）」の
実施要領と分析結レポート見本は・・・
こちらをご覧下さい |
※このサンプルをご覧いただくには会員登録が必要です。
|