営業コンサルティングを導入して着実に目標達成できる組織を育成する

着実に売上を向上させる実践的・実務的プログラムがある

効率的にかつ着実に売上を上げるためには、どの先をターゲットにして、どういった活動をして、どの程度まで攻略すべきかといった具体的かつ実務レベルにまでブレイクダウンした「やり方・仕組み」が必要です。これを戦略・戦術と呼んでいます。

この「やり方・仕組み」を弊社が提供する戦略理論に則って経営幹部の皆さんと共に構築し、研修を通じて組織の意思として浸透させています。研修は実施することが目的ではありません。研修は成果を出すことが目的であり、会社の方針を具現化して周知させるための手段であると考えています。

目標達成に導くマネジメントシステムがある

経営者が管理者に求めている業務は、具体的指示と部下育成によって目標とする結果を得ることです。ところが多くの管理者の業務が、毎月締めた後の結果集計と結果分析に終始しています。本来の営業マネジメントは、結果が出るまでが勝負であり、結果が出た後の集計や分析ではないのです。

そこで、この本来あるべきマネジメント業務を実現するには、仕組みが必要です。この仕組みを活用することで、数ヶ月先の売上が可視化でき、その先の売上目標達成に向けて、今から何をすべきかという逆算のマネジメントが出来るようになります。

この仕組みを活用することで、30ヶ月以上連続で目標を達成している企業も多数出てきています。営業コンサルタントとして、最も重視している指導結果です。

確実に利益を確保する売上設定の方程式がある

• 経営視点：労働生産性を起点にした売上目標の設定と利益目標の設定
• 市場視点：設定された目標の実現可能性を市場性から検証
• 貢献視点：設定された目標に対する各部門・各部署・各個人の貢献度合いを検証

という3つの視点で売上目標を設定する指導をしています。
利益確保には、最大経費である人件費の効率化は絶対的に必要な視点です。

この方程式を知ってしまった指導先の経営者や幹部の方からは、「今までの目標って何だったんでしょ？？」という声を数多くお聞きします。

データに基づいた論理がある

旧ＫＫＤとは、経験・勘・度胸のことです。高度経済成長期といった拡大市場では旧ＫＫＤでも十分に通用しました。それは、市場自体が拡大していたからです。旧ＫＫＤを全て否定はしません。経験・勘・度胸がものをいうシーンも事実存在するからです。しかし縮小市場では、旧ＫＫＤだけでは通用しません。新ＫＫＤが必要です。

新ＫＫＤとは、「データ(D)を科学(K)という物差しで分析をし、計画(K)に則った活動をする」ということを意味し、これが効率的な営業活動を実現する営業コンサルタントとしての弊社の指導コンセプトです。

弊社の営業コンサルティング・研修プログラムは、全て新ＫＫＤ視点で構築されています。ですから、論理的かつ実務的です。指導先様、営業研修実施先様では、この点を高く評価いただいています。

会社の目標が“自分事”になる意欲向上教育を実施している

与えられた目標では“やらされ感”が蔓延し、これが“ノルマ”という表現になって現れます。これは、個人の目標が部門の目標にどれくらい影響を及ぼし、さらには会社にどれくらい貢献できるのかといった連鎖背景が見えないために起こる負の発想です。

これらを払拭し、会社の目標が自分のものと化すためには、営業として習得すべき経営数字の基礎知識と売上目標の成り立ちの方程式を理解する必要があります。

日々の営業活動が会社の決算と直結していることが理解できるプログラムを提供しています。

自社の当たり前を客観視してみることも必要

・自社で当たり前のことが、他社では当たり前ではない。
　　→　自社の常識、社会の非常識！

・自社のやっていることが、市場の変化に追いついていない。
　　→　自社の業務慣習が市場変化とのギャップを増幅させている！

・自社と競合とのパワーバランスを数字で把握していない。
　　→　データをもとにした論理的思考と実践行動の差が競合との差を生んでいる！

これらは日々の現場運営を行っていく中で、知らず知らずのうちに発生している問題です。 これらの問題を解決する目的で、営業コンサルティングを依頼されるケースが大多数です。

営業コンサルティングを導入することで

これら一連の流れを体系的に具現化できるというのが、営業コンサルティングを受けるメリットです。

そして、縮小市場の日本国内においても売上を向上させる「やり方」と「仕組み」が組織に備わることで、今後の社会状況、市場状況が変化する中でも実践・実務レベルに落とし込みが出来る応用力を営業組織全体で共有できることが営業コンサルティングを導入するメリットといえます。

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